VRコンテンツを教育分野に活用!メリット・デメリット・効果を解説

2014年に、スマートフォンを利用したVRシステムが登場したことをきっかけに、VR技術が大きな注目を集め、最近では教育分野にも活用されています。しかし、VRを教育分野に用いることにはどのようなメリットがあるのでしょうか。

今回はVRコンテンツを教育分野にも活用するメリットを、デメリットや注意点、得られる効果と併せてご紹介します。

VRを使った教育のメリット・効果

その汎用性の高さから、VRはさまざまな分野で活用され始めています。最近では、教育分野でも広く活用されるようになりました。まずは、VRコンテンツを教育分野に活用するメリットをご紹介します。

能動的学習で意欲的に取り組める

VRコンテンツを教育分野に活用する大きなメリットは、学習意欲の向上です。授業や研修をプリントや資料を使って学習するよりも、VRによって能動的に学習すれば、学習意欲の向上が期待できます。

能動的学習による意欲の向上は、学習に興味を持ち自主的に学ぶため、戦力となる人材を育てやすいというメリットにつながります。

実際に、愛知県にある中学校でVR授業が行われ、授業に対するアンケートでは全員が「楽しく、前向きに授業に取り組めた」と回答していました。このことからも、学習効果の大きさがわかります。

現実に近いシミュレーションにより応用力が養成できる

VRならではの疑似体験ができる点もメリットです。

VRを活用すると、教室にいながら宇宙空間に行ったり、世界遺産を旅したりといった疑似体験ができます。また、企業での研修現場では、危険な場所での作業や、普段は入り込めない場所での作業を疑似体験できます。

このようにVRを活用することで、現実に近いシミュレーションができ、実際の作業をする前に事前体験を積むことができます。事前に体験ができれば、実際の現場でも緊張感を軽減して作業ができるでしょう。

理論を可視化し理解しやすくできる

作業手順やマニュアルを、文章や図面で説明するよりも、実際に体験することで理解度が深まるというメリットもあります。

VRでは、理論を可視化して説明できるため、効率良く理解を深めることができます。

オンライン授業・リモート授業に対応できる

最近は、感染症の拡大防止策として、オンライン授業やリモート授業も増えました。

VRは、オンライン授業やリモート授業にも対応可能です。例えば、博物館や企業ミュージアムに実際に行かなくても、VRを活用してオリジナル映像を遠隔配信できます。

このように、近年のオンライン授業やリモート授業の広がりも、VRが教育分野で注目を集めるきっかけの一つとなっています。

VRを使った教育のデメリット・注意点

ここまでご紹介した通り、VRコンテンツを教育分野に導入することにはさまざまなメリットがあります。しかし一方で、VRを使った教育には下記のようなデメリットがあります。

・VR酔いの予防のため、長時間の利用は不可能

・コンテンツ制作には費用がかかる

・再生デバイスが人数分必要

ここからは、それぞれのデメリットや注意点を詳しく解説します。

VR酔いが発生するため長時間利用には不向き

VRは。見える映像は動いていても実際の体は座っているだけといったように脳と身体の認識がずれてしまいます。そのため、VRを長時間利用していると、乗り物酔いのような感覚の「VR酔い」になる危険があります。

VR酔いの対策として、コンテンツ制作の際に「人間の視覚に近づける」「次の動きが予測しやすいようにする」といった方法がありますが、加えて長時間の利用は避けましょう。

コンテンツ自体が長い場合には、こまめに休憩を取るようにしてください。

コンテンツ制作に費用がかかる

VRの大きなデメリットは、コストの高さです。VRの普及により、最近では安価なVRゴーグルも登場し始めましたが、安価な端末でも1台数万円程度かかります。加えて、コンテンツの制作費用も高額で、機材以上の費用が発生します。

特定のシチュエーションをVR空間内に再現する必要がある場合は、オリジナルの3Dモデリングや360度動画の撮影を行わなければならず、かなりの時間と費用がかかります。

あらかじめ予算を決めておき、作りたいコンテンツが予算内に収まるかを確認しながら制作しなければなりません。

再生デバイスを人数分用意しなければならない

VRを再生するためには、VRゴーグルが必要です。また、本格的なVR体験を行う場合には、触覚などの再現も必要となり、それらの機材も購入しなければなりません。

VRの再生デバイスは基本的に一人一台のため、再生デバイスを人数分用意する必要があります。VRゴーグルに加えて付属品を購入する場合には、人数分の再生デバイスの準備と費用がかかります。

【推奨】費用面を軽減できるIT導入補助金2021

前述の通りVRを導入するためには、人数分の機材の購入やコンテンツの制作に多額の費用がかかります。

しかし、近年のVRの普及を受けて、令和元年に「IT導入補助金」制度が設けられました。「IT導入補助金」とは、生産性の向上に役立つITツールの導入経費の一部を補助する制度のことです。補助対象者はさまざまな業種の中小企業・小規模事業者で、飲食、宿泊、卸・小売、介護などのサービス業なども対象です。

対象の場合には、IT導入補助金2021を活用すると、導入の負担を大幅に軽減できます。

出典URL: https://www.it-hojo.jp/

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